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「くらたま」文春報道に激怒 「略奪婚は事実無根だ!」(J-CASTニュース)

 漫画家の倉田真由美さん(38)が、略奪婚だと夫の前妻から訴えられていると文春が報じたことに対し、「記事内容は事実無根」だと怒っている。不倫を示す知人メールなどはインチキで前妻の言いなりを報じたというのだ。J-CASTニュースでは、文春に取材したものの、コメントは返ってこなかった。

  「最初から、文春の取材を受けていればよかったと、少し後悔しています」

 J-CASTニュースの直撃取材に、倉田真由美さんは2010年5月26日、こう切り出した。

■夫の前妻が計2000万円の損害賠償求める

 週刊文春が「略奪婚」と報じたのは、20日発売号。記事ではまず、倉田さんの夫で映画宣伝プロデューサーの叶井俊太郎さん(42)が、前妻(42)と09年3月13日に離婚したのは「形式的」だったと指摘した。叶井さん経営の映画配給会社が業績悪化し、債権者の取り立てが来て迷惑を掛けるとして、叶井さんが前妻に、「落ち着いたら復縁しよう」と約束したという理由からだ。

 ところが、別居2日前に、知人女性とやり取りした叶井さんのメールを前妻が見たところ、そこには、なんと離婚時に倉田さんがすでに叶井さんの子を身ごもっていたことを示す内容が書かれていたというのだ。

 その後、前妻は、同11月30日になって、不倫で精神的苦痛を受けたとして、叶井さんに1500万円、倉田さんに500万円の損害賠償を求める訴訟を起こした。記事によると、送受信時間が分かるメール履歴は証拠として提出された。裁判は、倉田さん側が離婚届提出後に交際したなどと全面的に反論し、現在も係争中という。

 この文春報道について、倉田さんは、「略奪婚というのは事実無根」だとして、週刊朝日の連載コラムや自らのブログで怒りを露わにしている。

 週刊朝日では、「知人女性から夫に送られたというメールもインチキ」だと主張。叶井さんも「ひどいよね」とため息をついていたという。ブログでは、「一人の女性の言うことを何の証拠もなくそのまま書いた」と指弾している。

■文春は、取材にコメントを返さず

 文春の記事では、取材に対し、倉田真由美さんは、「裁判中を理由にノーコメント」だったとしている。

 この点について、倉田さんは、J-CASTニュースの取材には、「係争中なのでオープンにするのは裁判的によくなく、マスコミには一切話さない方がよいと弁護士に言われたから」と説明する。さらに、訴えた前妻が一般女性のため、争いの内容をはっきり言ってはいけないと考えたこともあるとした。以前に、「だめんず・うぉ~か~」の漫画でも前妻の話を書こうと考えたが、偽名にしたほかの一般人とは違い、特定されてしまうとして止めたことがあるという。

 文春の取材にノーコメントを通したことをやや後悔しているためか、J-CASTニュースの取材に対しては、記事内容に激しく怒りをぶつけた。

  「知人女性のメールについては、裁判で向こうが言っているだけです。この知人に聞いたところ、『知らない』と言っています。知人や夫の携帯電話に入っていたもので、証拠があるわけではありませんよ」

 携帯メールを見て、前妻はうろ覚えで言っているのではないかとする。メモしたり印刷したりした可能性はあるものの、文春の記事とは違い、物的証拠として出てきてはいないという。形式的な離婚などの経緯についても事実無根とし、証拠があるため裁判ではっきりさせていくとしている。

 倉田さんは、夫の叶井俊太郎さんと入籍した2009年9月、妊娠8か月であることを明かしている。出産が同11月で、離婚届が同3月であることから、文春も「日数が足りないのではないか?」と指摘したが、倉田さんは、「妊娠時期は、性的行為から計算ではなく、妊娠に気づいたらもう2か月と言われたということもあると聞いています。医師の診断書がありますので、裁判所に証拠として提出する予定です」と話す。

 文春側には、何度も事実をある程度伝えて回答を求めたが、10年5月26日夕時点ではまだ反応がないという。

 週刊文春の編集部は、J-CASTニュースの取材に対し、コメントを返してこなかった。


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H2Aロケット 「あかつき」の打ち上げ延期 悪天候で(毎日新聞)

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米が徳之島移転に難色=首相、地元と協議継続へ-普天間(時事通信)

 米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)移設問題に関する4日の日米両政府の実務者協議で、米側が鹿児島県・徳之島への海兵隊部隊の一部移転案に難色を示していたことが5日、分かった。鳩山由紀夫首相は沖縄の基地負担軽減のため、キャンプ・シュワブ沿岸部(同県名護市)を移設先とする現行計画の修正と併せて徳之島の活用を検討しているが、一段と苦しい立場に追い込まれた。
 政府関係者によると、米側は4日の協議で、徳之島にヘリ部隊を移す案について、約200キロ離れた沖縄本島の地上部隊との一体的な運用に支障が生じるため受け入れは困難と主張。一方、シュワブ沿岸部を埋め立てる現行計画をくい打ち桟橋方式に修正する案については協議に応じる姿勢を示した。
 ただ、海面と滑走路に空間ができる桟橋方式にはテロ攻撃に遭いやすいなどの問題点があり、米側は改めてこうした点を指摘したとみられる。
 首相は5日午前、首相公邸で、実務者協議の日本側代表である冨田浩司外務省北米局参事官と黒江哲郎防衛省防衛政策局次長から4日の協議の報告を受けた。また、首相は平野博文官房長官、松野頼久、滝野欣弥両官房副長官と対応を協議。7日には受け入れ反対を既に表明している徳之島の3町長との会談を予定していることも踏まえ、引き続き地元との話し合いを続け理解を求めていく方針を確認した。 

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